日本株 / 6118
アイダエンジニアリング株式会社6118・機械
プレス機械を主力とする鍛圧機械と、プレス加工を自動化する各種自動装置・産業用ロボット・金型を、日本・中国・アジア・米州・欧州で製造・販売し、保守などのサービスも行う会社。
- 日本アイダエンジニアリングがプレス機械・サービスを製造・販売。子会社が産業機械用駆動装置も扱う
- 中国・アジア中国やマレーシア等の子会社でプレス機械・サービスを製造・販売
- 米州アイダアメリカ等がプレス機械・サービスを製造・販売。自動化・搬送装置の子会社もある
- 欧州アイダS.r.l.などがプレス機械・サービスを製造・販売
AIが有報の「事業の内容」から短くまとめた(根拠の引用は原文と照合済み)。
売上の4分の3が自動車向けで、EV失速の巻き込みを嫌われている。
その減り方はどれくらい珍しいか(同じ規模の会社の10年。日本は10年分のデータが無いので米国の会社で代用)→
業績の推移
| 22年3月期 | 23年3月期 | 24年3月期 | 25年3月期 | 26年3月期 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 625億円 | 688億円 | 727億円 | 760億円 | 786億円 |
| 営業利益 | — | — | — | 55億円 | 57億円 |
| 経常利益 | 24億円 | 17億円 | 36億円 | 56億円 | 57億円 |
| 最終利益 | 9億円 | 13億円 | 28億円 | 51億円 | 43億円 |
| 営業キャッシュフロー | 59億円 | -11億円 | 32億円 | 65億円 | 82億円 |
| 純資産 | 787億円 | 780億円 | 823億円 | 836億円 | 867億円 |
| 1株利益(円) | 15 | 22 | 47 | 88 | 78 |
| 1株配当(円) | 25 | 30 | 30 | 37 | 39 |
直近の有報の「主要な経営指標等の推移」から(連結があれば連結)。営業利益は、有報に載る当期と前期だけ。
安く見られている理由(仮説)
売上の4分の3以上が自動車向けだ。EV投資が減速し、中国製BEVの攻勢で各社が戦略を見直している。設備投資の波に左右される会社と見られ、利益が伸びても長く続くと信じてもらえない。
自動車産業向けの製品売上高は全体の4分の3以上を占めており、自動車業界の好不況の動向及びその設備投資動向は、当社グループの事業、業績及び財務状況に重要な影響を与える可能性があります事業等のリスク
前の中計は利益目標に届かなかった。売上は達成したが、営業利益は62億円の計画に対し57億円だった。目標を外した実績から、新中計の81億円も疑われやすい。
売上は786億円と計画目標の750億円を達成しましたが、営業利益についてはEV需要の減速、原材料や人件費高騰の影響等により57億円と計画目標の62億円には未達となりました経営方針
手元の現金が多いのに、使い道が示されず、還元も小さい。配当方針はDOE3%以上と控えめで、現金の山は株主に回らず評価されにくい。
配当については、安定配当を実現すべくDOE(株主資本配当比率)*3%以上を目指す方針です。配当政策
割安が解消されるきっかけ
資本政策が変わることだ。現金を自己株式の取得や増配に回す姿勢を強めれば、貯め込み企業という見方が変わりうる。今期も3,000百万円の自社株買いと消却を実施している。
財務活動により使用した資金は4,409百万円(前連結会計年度は3,758百万円の支出)となりました。主な要因は、支出として自己株式の取得3,000百万円、配当金の支払額2,282百万円等であります。経営者による分析
自動車以外のFA・サービス事業が伸びることだ。レトロフィットやモーターコア自動化が育てば、自動車の設備投資の波への依存が薄れ、見方が変わりうる。
高速プレス周辺において、モーターコア生産自動化システムを拡充し、グローバルでユーザーへのアプローチを強化します。経営方針
米国子会社の買収が利益に結びつくことだ。米州の売上は伸びているが、利益は減っている。買収分が利益を生めば成長の質への疑いが和らぐ。
米 州: プレス機とサービス売上の増加及び買収した米国子会社の売上合算等により、売上高は21,943百万円(前期比20.3%増)となったものの、セグメント利益は販管費の増加等により1,184百万円(同8.1%減)となりました。経営者による分析
それでも損をする筋書き(バリュートラップ)
EV投資の落ち込みで受注が細る恐れがある。受注残は前期比14.1%減の544億円で、先行きの売上の元が減っている。利益の山が過ぎた後なら、安く見える今の利益が続かない。
受注残高はプレス機の出荷が進み54,383百万円(同14.1%減)となりました経営者による分析
現金が多くても、使われなければ評価は上がらない。純利益は16.5%減で、政策保有株の売却益に頼る面もある。不採算の海外拠点が足を引っ張れば、資本効率は低いままだ。
親会社株主に帰属する当期純利益は政策保有株式の売却益の減少や昨年度計上したドイツ子会社統合に伴う税効果適用の剥落等により4,260百万円(同16.5%減)となりました経営者による分析
2026年10月30日に、このページの数字と決算書類の抜粋だけを渡してAIが書いた(Web検索はさせていない)。各項目の引用は書類の原文と機械で照合し、見つからなかった項目は載せていない。確かめられた事実ではなく、仮説である。 直近の有価証券報告書(EDINET)
財務の質(ピオトロスキーのFスコア)
- ✓利益が黒字(ROA>0)
- ✓営業キャッシュフローが黒字
- ✗ROAが前期より改善
- ✓営業キャッシュフローが純利益を上回る
- ✓負債の比率が前期より低下
- ✓流動比率が前期より改善
- ✓株数を増やしていない
- ✓粗利率が前期より改善
- ✓総資産回転率が前期より改善
データのある項目の割合を9点に直した。直近の年度を前の年度と比べている。
数字
- 売上
- 786億円
- 営業利益
- 57億円
- 最終利益
- 43億円
- 営業キャッシュフロー
- 82億円
- 現金
- 385億円
- 借入
- 43億円
- 純資産
- 867億円
2026-03-31期の有価証券報告書
このサイトは、公開された決算書類と株価から、利益に比べて株価が安い会社を機械的に並べ、割安な理由の仮説をAIに開示書類から書かせたもの。仮説は検証されたものではなく、株価の予想や売買の推奨ではない。投資助言ではない。
2026年11月10日 08:40 更新