After Deal日本株の再編
English

REVERSE DCF × BASE RATES

今の株価が正しいなら、
利益は毎年何%減るのか。

安い株価は、それ自体がひとつの予想になっている。候補ごとに、今の企業価値から逆算して「この先10年、営業利益が毎年何%変わる前提か」を出し、米国の同じくらいの規模の会社が10年間で実際にそこまで減った割合と並べる（日本の会社も、10年分のそろったデータが無いので米国の会社で代用する）。AIが書いた安い理由と見比べて、その心配がそれだけの減り方に見合うかを確かめるためのページ。

3行でいうと

  1. 日本株の候補の真ん中は、今の株価が「営業利益がこの先10年、毎年12%ずつ減る」ことを前提にしている。米国株の候補の真ん中は毎年1%ずつ増える。
  2. 米国の同じくらいの規模の会社で、10年間に売上がそこまで減ったのは9%しかないが、営業利益なら27%で起きた（候補の真ん中）。市場の読みが当たるとすれば、売上が消えるより利益率が崩れる形になる。
  3. 前提が最も厳しいのは千代田化工建設株式会社の年-44%。「一時的な利益の可能性」の印があり、市場は今期の利益が続かないと見ているだけかもしれない。

株価の前提：日本株

前提の厳しい順。横棒は、米国の同じ規模の会社で、10年間の伸びがこれ以下だった（これ以上の速さで減った）割合。過去との比較は、米国会計基準でSECに決算を出す会社の売上と営業利益を、2009〜2015年の各年から10年後（最後は2025年）まで比べ、起点の売上で規模を分けたもの。日本株も、ドルに直した売上が同じくらいの米国の会社と比べている（日本の会社の同じ表はまだ無い）。

会社EV/EBIT倍率株価の前提（営業利益・毎年）米国の同規模で売上の伸びがこれ以下だった割合営業利益の伸びがこれ以下だった割合安い理由の見立て（AI）それでも損をする筋書き（AI）
千代田化工建設株式会社6366・建設業一時的な利益の可能性0.8倍-43.8%割引率7%〜9%：-44%〜-43%0%10%三菱商事傘下で普通株主に配当が回らず、大型プロジェクト依存で業績が乱高下してきた過去が株価を抑えている。今期の営業利益急増はGPXプロジェクトの採算見直しによる一時的な工事利益率の改善が主因で、来期以降も続く保証はない。
新日本建設株式会社1879・建設業1.8倍-25.2%割引率7%〜9%：-26%〜-24%・企業価値は時価総額の30%で計算（そのままなら-34%）0%20%開発事業の利益がマンション市況頼みで、金利上昇への警戒と創業家中心の株主構成が評価を抑えている。建築工事の受注はわずか1年で特命比率が54.6%から80.0%に急上昇しており、この機会寄りの受注構成が反転すれば増益基調は崩れうる。
株式会社マースグループホールディングス6419・機械1.9倍-23.8%割引率7%〜9%：-25%〜-23%・企業価値は時価総額の30%で計算（そのままなら-24%）1%31%パチンコ業界の縮小に業績を握られ、特需の反動減で稼ぐ力への信頼が薄いために放置されている。新紙幣対応の特需で２期連続過去最高だった反動が今期の減収減益として表れており、今のPERの土台になった利益水準が一時的だった可能性がある。
株式会社パーカーコーポレーション9845・化学2.2倍-21.3%割引率7%〜9%：-22%〜-20%0%21%親会社と創業家で株の3割超を握り、自動車向け中心という理由で市場が塩漬けにしている。利益改善は自動車業界の生産正常化という一時的な追い風に支えられており、営業利益率8.8%への改善は原材料価格の安定化にも依存しているため、逆風が吹けば剥落しやすい。
藤井産業株式会社9906・卸売業2.2倍-20.9%割引率7%〜9%：-22%〜-20%0%21%創業家・取引先・地銀が株を固め持つ同族色の強い卸売会社で、動きが乏しいとみられ市場から放置されている。民間設備投資や住宅着工が落ち込めば価格競争が一段と激化すると自ら警告しており、今の利益水準は建設・設備投資サイクルへの依存が大きい。
株式会社進和7607・卸売業2.4倍-19.2%割引率7%〜9%：-20%〜-18%・企業価値は時価総額の30%で計算（そのままなら-26%）1%22%主要顧客トヨタ向け依存が突出し、持ち合い・従業員持株中心の株主構成で株が動きにくい会社と見られている。2026年8月期はEV・車載電池投資の鈍化や中国の投資抑制、半導体後工程の投資先送りを理由に減益計画としており、成長期待で買うと失望する筋書きがある。
株式会社ナカノフドー建設1827・建設業2.5倍-18.9%割引率7%〜9%：-20%〜-18%1%22%財団・創業家・銀行中心の閉鎖的な株主構成と内部留保優先の方針が、海外の一時的な大型案件頼みの増益への評価を抑えている。東南アジアの営業利益は前期の1百万円から24億47百万円へ急増しており、大型案件の進捗頼みの一時的な伸びの可能性がある。
朝日放送グループホールディングス株式会社9405・情報・通信業2.8倍-16.8%割引率7%〜9%：-18%〜-16%1%22%朝日新聞社やテレビ朝日など安定株主が株式の大半を握り、放送法の縛りもあって市場からの改革圧力が働きにくい。経常利益は5年間で48億円→27億円→7億円→25億円→44億円と大きく上下しており、広告市況が悪化すれば直近の増益はすぐに剥落しかねない。
日産車体株式会社7222・輸送用機器3.1倍-15.5%割引率7%〜9%：-17%〜-14%1%15%日産一社に売上の98%を頼る下請け構造が、利益が伸びても評価を抑えている。湘南工場の転換に伴い固定資産減損26億円・事業構造改革引当金21億円を計上済みで、主力車種の生産終了が今後も追加損失を招く恐れがある。
株式会社タチエス7239・輸送用機器3.1倍-15.3%割引率7%〜9%：-17%〜-14%1%15%完成車メーカーの車種戦略変更や生産移管に業績が左右され続け、市場が様子見している。海外現地通貨建ての売上・資産は円換算されるため、現地の実力が変わらなくても為替次第で利益が上下し、今の増益が反転しうる。
株式会社FJネクストホールディングス8935・不動産業3.3倍-14.4%割引率7%〜9%：-16%〜-13%1%23%投資用マンション業者への不信感と創業家・関係会社が株の大半を握る閉鎖的な株主構成が、利益成長の割に株価を放置させている。純利益100億円に対し営業CFは71億円にとどまり、販売用不動産（棚卸資産）の積み増しで利益ほど現金が積み上がっていない点は利益の質への注意点である。
株式会社電算システムホールディングス4072・情報・通信業3.3倍-14.4%割引率7%〜9%：-16%〜-13%1%23%地方銀行が並ぶ株主構成と内部留保重視の配当方針で、市場は保守的な地方IT持株会社とみている。受託システム開発は仕様変更などで採算が悪化しやすく、実際に前期は不採算案件の発生が利益を押し下げた。
株式会社遠藤照明6932・電気機器3.3倍-14.0%割引率7%〜9%：-15%〜-13%1%23%創業家の資産管理会社が3割超を握り浮動株が少なく、機関投資家の関心が薄いまま放置されている。インテリア家具事業はセグメント利益が前期78百万円から25百万円へ67%減益しており、多角化の一角が既に崩れ始めている。
北陸電気工事株式会社1930・建設業3.4倍-13.7%割引率7%〜9%：-15%〜-12%1%23%親会社の地域電力グループへの受注依存と、地盤である北陸の人口減少・経済縮小への先行き懸念が重荷になっている。売上債権の増加で営業キャッシュフローが前年から大きく落ち込んでおり、利益の伸びほど実際の現金は増えていない。
株式会社マルゼン5982・金属製品3.5倍-13.4%割引率7%〜9%：-15%〜-12%2%23%持株会社と光通信系ファンドが上位株主を占め、稼いだ現金は定期預金に積み上がったまま還元に回っていないとみられている。過去最高益にもかかわらず営業キャッシュフローは前期比11.5％減少しており、利益ほど現金が積み上がっていない兆候がある。
三谷商事株式会社8066・卸売業3.5倍-13.3%割引率7%〜9%：-15%〜-12%2%16%創業家が過半を握る多角経営の商社で、積みあがった現金を使い切れず市場から評価されにくい。成長戦略の柱はM&Aだが、買収先の業績悪化やのれん減損のリスクを自ら認めており、投資が失敗すれば利益の積み上げが崩れる
株式会社ドウシシャ7483・卸売業3.7倍-12.5%割引率7%〜9%：-14%〜-11%2%24%30もの小事業を抱える複雑な卸売会社で創業家が35%超を握り、稼いだ現金は借入ゼロのまま溜め込まれ続けている。主要取引先の大創産業向けが売上の10.9%を占める大口依存で、この取引先の発注方針が変われば開発型ビジネスモデルの成長が崩れうる。
新コスモス電機株式会社6824・電気機器3.8倍-12.2%割引率7%〜9%：-14%〜-11%2%24%創業家・取引先・岩谷産業が株の大半を固め、成長も北米の警報器特需頼みで市場が様子見している。事業はガス警報器の単一セグメントで、家庭用も工業用も景気や設備投資サイクルに業績が左右されるため、分散が効かず一時の好調が反転しやすい。
アイダエンジニアリング株式会社6118・機械3.8倍-12.1%割引率7%〜9%：-14%〜-11%2%24%売上の4分の3が自動車向けで、EV失速の巻き込みを嫌われている。EV投資の落ち込みで受注が細る恐れがある。受注残は前期比14.1%減の544億円で、先行きの売上の元が減っている。利益の山が過ぎた後なら、安く見える今の利益が続かない。
株式会社ベルパーク9441・情報・通信業3.8倍-12.0%割引率7%〜9%：-13%〜-11%2%24%売上の九割を大手通信会社に依存し、契約条件も相手次第という構造が持続的成長への不安を生んでいる。今期は増収増益だが、会社自身の来期計画は売上7.2%減・営業利益15.0%減・純利益20.1%減と減益を見込んでおり、今の低い評価はむしろ利益のピークアウトを織り込んでいる可能性がある。
第一実業株式会社8059・卸売業3.8倍-11.9%割引率7%〜9%：-13%〜-11%2%17%顧客の設備投資次第の商社で、電池向けが急減し来期は減益予想。今の利益は山の頂上と見られている。受注残が減り、会社自身が2026年度の減益を見込む。今の利益が頂点で、来期以降に利益が縮めば、安く見えた水準がそのまま高くなる。
株式会社 SANKYO(登記社名 株式会社 三共)6417・機械3.8倍-11.9%割引率7%〜9%：-13%〜-11%2%17%人気機種頼みで稼働が不安定なうえパーラーが新台導入に慎重なため、市場は様子見している。経常利益は593億円→732億円→746億円→640億円と直近で減益に転じており、稼働不振が続けば人気機種頼みの収益構造がさらに縮む恐れがある。
松井建設株式会社1810・建設業3.9倍-11.8%割引率7%〜9%：-13%〜-10%2%24%創業家・取引銀行中心の安定株主が株を固め、「身の丈経営」を掲げる保守的な建設会社を市場が素通りしている。経常利益は28億→27億→8億→38億→62億円と大きく振れており、直近の急回復が一時的で終わる可能性がある。
トランス・コスモス株式会社9715・サービス業3.9倍-11.8%割引率7%〜9%：-13%〜-10%2%17%創業家と財団が株式の3割超を握る閉鎖的な株主構成と、AIに代替されかねない労働集約型事業への懸念が評価を抑えている。経常利益は5年前の289億円から一時138億円まで落ち込み、直近でも190億円までしか戻っておらず、過去のような急減益が繰り返されない保証はない。
株式会社アルファシステムズ4719・情報・通信業4.0倍-11.4%割引率7%〜9%：-13%〜-10%5%35%創業家と社員持株会が株の過半近くを握り、NTTデータ等への下請け構造も変わらないため、利益が伸びても株価評価が上がらないと見られている。設備投資は開発センターの修繕や社内機器の充実にとどまる方針で、稼いだ現金が事業を大きく伸ばす投資に向かわず利益成長が鈍る可能性がある。
株式会社村上開明堂7292・輸送用機器4.0倍-11.2%割引率7%〜9%：-13%〜-10%2%25%創業家・地元銀行・ホテル会社など固い株主構成で、外部からの資本政策変更圧力が働きにくいまま放置されている。営業利益は伸びても現金46,519百万円・純資産98,108百万円に対しROEは6.6%にとどまり、厚い手元資金が高い収益率に結び付いていない。
株式会社 イチケン1847・建設業4.0倍-11.2%割引率7%〜9%：-13%〜-10%2%25%マルハンが4割を握る商業施設専門ゼネコンで、増益でも営業資金繰りが悪化し利益が現金化していない点を市場が警戒している。営業利益は90億円に増えたが営業キャッシュフローは32億円のマイナスで、売上債権の急増が資金繰りを圧迫しており、増益を見て買うと資金面のほころびに気づかない恐れがある。
株式会社テレビ東京ホールディングス9413・情報・通信業4.1倍-10.8%割引率7%〜9%：-12%〜-9%2%18%日本経済新聞社が3割超を握る認定放送持株会社で、稼ぎ頭の地上波広告が構造的に先細る不安が株価を抑えている。現金4.9億円超に対し借入は5.6億円程度しかなく、ROEも目標の8%に届かない7.4%で、積み上がった現金が有効な成長投資や還元に回らないまま据え置かれる恐れがある。
株式会社ディア・ライフ3245・不動産業4.2倍-10.7%割引率7%〜9%：-12%〜-9%3%25%物件売却の時期次第で業績が大きく振れる不動産商社で、創業家支配の株主構成が評価を抑えている。経常利益は年によって4割前後上下しており、今期の78億円という高水準が続く保証はない。
株式会社ニチリン5184・ゴム製品4.2倍-10.6%割引率7%〜9%：-12%〜-9%3%25%自動車依存9割超で北米は関税で利益が急減、業績のブレへの懸念が評価を抑えている。売上は5年連続で増えているのに経常利益は直近2期連続で減少しており、増収でも利益が伸びない構造が続く可能性がある。
日揮ホールディングス株式会社1963・建設業4.2倍-10.5%割引率7%〜9%：-12%〜-9%・企業価値は時価総額の30%で計算（そのままなら-12%）2%15%中東の武力衝突と過去の不採算案件の記憶で、海外大型プロジェクトの業績が読みにくいまま株価が放置されている。経常利益は300億円→506億円→4億円→113億円→582億円と年ごとに大きく振れており、直近の高い利益が来期も続くとは限らない。
メディキット株式会社7749・精密機器4.2倍-10.3%割引率7%〜9%：-12%〜-9%6%35%創業家が4割超を握り自己資金だけで経営する保守的な体質が、割安を放置させている。売上は伸びても設備投資に伴う減価償却の増加で営業利益は前年より減っており、増収でも利益が目減りする流れが続く恐れがある。
アジアパイルホールディングス株式会社5288・ガラス・土石製品4.4倍-9.8%割引率7%〜9%：-11%〜-8%3%26%太平洋セメントや銀行、社員持株会など安定株主が多く浮動株が少ない上、着工遅延に左右される受注型の杭工事事業のため成長物語として市場に広がりにくい。過去5年の経常利益は22億→58億→62億→39億→109億円と振れ幅が大きく、直近の急回復は海外事業の黒字転換など単年度要因が大きいため、元の水準に戻れば利益は大きく縮む余地がある。
株式会社東海理化電機製作所6995・輸送用機器4.6倍-9.2%割引率7%〜9%：-11%〜-8%3%16%主要顧客への売上依存が大きく、その企業の生産動向に業績が振られる下請け型構造だと見られている。国内セグメントの営業損失が拡大しているため、構造改善が進まなければ稼ぐ力の低下が続く恐れがある。
TREホールディングス株式会社9247・サービス業4.8倍-8.5%割引率7%〜9%：-10%〜-7%3%27%能登地震の復旧特需が剥落し、建設廃棄物依存と相場連動益で市場は今期利益を一過性とみている。経常利益はすでに前期比3.1%減っており、災害廃棄物特需の反動が今後さらに業績を押し下げる可能性がある。

株価の前提：米国株

前提の厳しい順。横棒は、米国の同じ規模の会社で、10年間の伸びがこれ以下だった（これ以上の速さで減った）割合。過去との比較は、米国会計基準でSECに決算を出す会社の売上と営業利益を、2009〜2015年の各年から10年後（最後は2025年）まで比べ、起点の売上で規模を分けたもの。日本株も、ドルに直した売上が同じくらいの米国の会社と比べている（日本の会社の同じ表はまだ無い）。

会社EV/EBIT倍率株価の前提（営業利益・毎年）米国の同規模で売上の伸びがこれ以下だった割合営業利益の伸びがこれ以下だった割合安い理由の見立て（AI）それでも損をする筋書き（AI）
Gap IncGAP・NYSE4.0倍-11.6%割引率8%〜10%：-13%〜-10%2%13%参入障壁の低いアパレル業界で価格競争と関税が続き、再建途上への警戒感が株価を抑えている。2025年度は売上が2%増えた一方で在庫は7%増加しており、値引き販売による粗利率の一段の悪化リスクが数字に表れている。
CF Industries Holdings, Inc.CF・NYSE6.4倍-4.7%割引率8%〜10%：-6%〜-3%8%22%窒素肥料は差別化のない世界商品で、供給過剰になれば数年で価格が3割超下がった過去があり、今も増産が続くため市場は今の高収益を一時的とみている。今のROE43.5%という高収益は、1トン当たり314ドルから207ドルへ34%下落した過去もある循環商品の一時的な高値局面である可能性があり、下降局面では利益もキャッシュフローも急速に縮む。
Sprouts Farmers Market, Inc.SFM・Nasdaq6.5倍-4.3%割引率8%〜10%：-6%〜-3%9%23%食品スーパーは低収益で景気敏感、安売り店に客が流れやすい業種と見なされ株価が抑えられている。現金224百万ドルに対し借入461百万ドルと手元資金が薄く、出店ペースを支える投資が続く中で財務の余裕は大きくない。
Macy's, Inc.M・NYSE6.7倍-3.9%割引率8%〜10%：-5%〜-2%9%20%不採算店舗の閉鎖を続ける百貨店という構造衰退業種のイメージが定着し、市場が評価を戻していない。ピオトロスキーのFスコアは8/9と高いが、総資産回転率の改善という項目は満たしておらず、店舗閉鎖による資産圧縮が指標を良く見せているだけの可能性がある。
Aptiv PLCAPTV・NYSE6.9倍-3.4%割引率8%〜10%：-5%〜-2%11%21%自動車の生産循環と関税で業績が振れる部品会社と見られている。営業利益に比べ営業CFが小さい。借入も現金を大きく上回る。在庫が膨らんだまま車の生産が落ちると、利益が現金にならず、借入の重さが表に出る恐れがある。
Stride, Inc.LRN・NYSE6.9倍-3.4%割引率8%〜10%：-5%〜-2%11%26%生徒一人当たりの公的予算頼みと、公教育の営利参入への反対訴訟リスクが評価を抑えている。自社株買いを進めていても株数が増加傾向にあり、一株当たりの価値が薄まるバリュートラップの兆候がある。
EXPAND ENERGY CorpEXE・Nasdaq一時的な利益の可能性株数の増加7.1倍-3.2%割引率8%〜10%：-5%〜-2%11%22%天然ガス価格の振れが大きく、合併後の統合途上にあることが評価を抑えている。直近の営業利益は過去3年平均の2倍を超えており、ガス高が続かなければ利益は元の水準に戻る可能性がある。
Academy Sports & Outdoors, Inc.ASO・Nasdaq7.7倍-1.8%割引率8%〜10%：-3%〜-0%14%28%南部偏重の店舗展開と関税・消費減速への警戒から、増益の持続性を市場が疑い評価を抑えている。減収減益がすでに始まっており、これが一時的でなく続けば、割安に見える利益水準そのものが切り下がる。
ANTERO RESOURCES CorpAR・NYSE一時的な利益の可能性7.9倍-1.5%割引率8%〜10%：-3%〜+0%15%29%親会社アンテロ・ミッドストリームへの依存とガス価格の振れやすさで市場が慎重になっている。直近の営業利益が過去3年平均の2倍超という注意印がついており、ガス実現価格が2024年の3.29ドルから2025年に3.99ドルへ跳ねた一時的な押し上げの可能性がある。
Ingredion IncINGR・NYSE8.1倍-1.2%割引率8%〜10%：-3%〜+0%16%30%原料価格の転嫁で売上が動く構造とみなされ、成長物語なきコモディティ企業として評価されている。総資産回転率の改善が唯一の未達項目であり、利益は良く見えても資産効率の伸びが止まっている可能性がある。
Cognizant Technology Solutions CorpCTSH・Nasdaq8.3倍-0.9%割引率8%〜10%：-2%〜+1%23%28%取引先が自前のGCC（拠点内製化）で仕事を巻き取り、外部委託の値下げ圧力が続くと市場は見ている。ピオトロスキーのFスコアは8/9と高いが、唯一満たさない点がROAの前期比改善であり、収益性の伸びが頭打ちなら安さが解消されないまま放置されうる。
Skywest IncSKYW・Nasdaq8.4倍-0.6%割引率8%〜10%：-2%〜+1%18%32%大手4社に運航を委ねる下請け型の事業構造ゆえ、価格も路線も自社で決められず市場が利益の質を低く見ている。借入2,296百万ドルに対し現金は345百万ドルしかなく、企業価値は時価総額の1.5倍に膨らんでいる。固定費契約という安全網の裏でレバレッジが重く、金利や契約更新の局面で財務の脆さが表面化しうる。
Signet Jewelers LtdSIG・NYSE8.6倍-0.3%割引率8%〜10%：-2%〜+1%20%32%金高で客単価は上がるが数量は減り続け、与信頼みの裁量消費という弱さを市場が嫌気している。客単価の上昇は主に金価格上昇によるもので、数量そのものは減り続けている。値上げが止まれば売上の下支えを失う構造である。
Maximus, Inc.MMS・NYSE8.7倍-0.2%割引率8%〜10%：-2%〜+1%21%32%政府向け偏重で顧客の支払い遅延が借入を増やし、資金繰りが政府次第という不安が株価を抑える。現金56.9百万ドルに対し借入は16.4億ドルと厚く、企業価値のほとんどが負債で構成されており、金利上昇や借換え環境の悪化に弱い財務構造である。
Universal Health Services IncUHS・NYSE8.7倍-0.1%割引率8%〜10%：-2%〜+1%29%31%医療保険制度への依存と規制・訴訟リスクの重荷で、業績の良さに市場が高い評価を与えていない。現金1.39億ドルに対し借入は48.5億ドルと現金の35倍規模で、財務の余裕は薄い。
PayPal Holdings, Inc.PYPL・Nasdaq9.1倍+0.5%割引率8%〜10%：-1%〜+2%30%35%決済件数の減少と経営陣の相次ぐ交代が、成長と統治への不安を市場に残している。現金と借入がほぼ同額で、見かけほど手元資金に余裕があるわけではない。
Comcast CorpCMCSA・Nasdaq9.2倍+0.7%割引率8%〜10%：-1%〜+2%39%36%固定回線と動画の顧客減少が続き、市場は本業が縮む成熟通信会社と見ている。—
Urban Outfitters IncURBN・Nasdaq9.4倍+0.9%割引率8%〜10%：-1%〜+2%27%35%創業家の役員が定期的に自社株の大量売却枠を組んでおり、市場はその売り圧力を織り込んで低く評価している。Fスコアで唯一満たさない項目が「負債の比率が前期より低下」であり、株主還元や投資の裏で借入への依存がじわりと増えている可能性がある。
Asbury Automotive Group IncABG・NYSE9.5倍+1.1%割引率8%〜10%：-1%〜+3%41%36%借入で大型買収を重ねる自動車ディーラーで、負債依存の拡大戦略と新車販売の波が評価を抑えている。現金はわずか3570万ドルに対し借入は34.6億ドルあり、販売不振や金利上昇時の財務負担が重くなる。
Kbr, Inc.KBR・NYSE9.6倍+1.3%割引率8%〜10%：-0%〜+3%29%37%政府向け事業への依存と分社化計画の先行き不透明さで、市場が様子見をしている。分社化後は本体・分離先ともに固定費の重複解消が進まず、想定より営業費用が膨らんで利益が今の水準から崩れる筋書きがある。
Korn FerryKFY・NYSE9.6倍+1.3%割引率8%〜10%：-0%〜+3%27%37%AI・SNS型の代替サービスが台頭し、参入障壁の低い人材紹介業という見方が株価を抑えている。営業利益384百万ドルはエグゼクティブサーチ中心の景気敏感な採用需要に支えられており、採用が冷え込めば急減し得る。
Hess Midstream LPHESM・NYSE9.7倍+1.4%割引率8%〜10%：-0%〜+3%28%37%親会社シェブロンの生産量頼みのバッケン一極集中インフラだから株価が抑えられている。借入3,680百万USDに対し現金はわずか5百万USD、純資産も514.6百万USDと薄く、生産量が落ちれば債務負担への耐性が乏しい。
Genpact LTDG・NYSE9.8倍+1.5%割引率8%〜10%：-0%〜+3%30%38%GEの下請け由来の労働集約型BPOで、AIに仕事を奪われる側と市場に見られている。借入1,180百万ドルに対し現金は517百万ドルにとどまり、労働集約型モデルでAIによる需要減が進めば、負債を抱えたまま収益力が細るおそれがある。
Adobe Inc.ADBE・Nasdaq9.9倍+1.7%割引率8%〜10%：-0%〜+3%47%40%生成AIの台頭が創作ソフトの牙城を崩すという不安が、増収が続く中でも株価の重荷になっている。ROE61.9%と高いが純資産は11,764百万ドルと薄く、PBR7.8倍は主力事業の増収率が少し鈍っただけで急速に縮みうる構造になっている。
First Solar, Inc.FSLR・Nasdaq10.1倍+2.0%割引率8%〜10%：+0%〜+4%34%39%補助金頼みの利益に市場は懐疑的で、政策次第で利益が揺らぐ懸念が株価を抑えている。2025年は45X税額控除を売却して約13億ドルの現金を得ており、営業利益18億ドルの多くが本業の値付け力ではなく制度頼みの一時的な収入である可能性がある。
Open Text CorpOTEX・Nasdaq10.2倍+2.1%割引率8%〜10%：+0%〜+4%34%40%買収を重ねて膨らんだ借金と非中核事業の整理が途中であることが、市場の警戒を招いている。借入5,770,369,000ドルに対し現金は956,024,000ドルにとどまり、企業価値10,208,264,504ドルの半分近くを純有利子負債が占めるため、業績が鈍れば株式価値への打撃が大きい。
Lci IndustriesLCII・NYSE10.2倍+2.1%割引率8%〜10%：+0%〜+4%34%40%RVという裁量消費とフロアプラン金融に業績が振れる部品会社として、市場が循環リスクを警戒している。現金221.5百万ドルに対し借入852.6百万ドルと重く、需要悪化時は財務負担が業績を一段と圧迫しうる。
EQT CorpEQT・NYSE10.3倍+2.3%割引率8%〜10%：+1%〜+4%36%41%天然ガス価格の上振れで膨らんだ一時的な利益とみなされ、市場が本業の実力として評価していない。Fスコアの唯一の不合格項目が株数の増加であり、買収などで株数が増え続けると1株当たりの取り分が薄まり、割安に見える指標が実際の株主価値の伸びを反映しなくなる恐れがある。
United Airlines Holdings, Inc.UAL・Nasdaq10.3倍+2.3%割引率8%〜10%：+1%〜+4%50%45%労働組合との交渉リスクと2034年までの大型機材投資が続き、稼いだ現金が株主に残らないと見られている。借入2兆6464億円に対し現金は1兆6637億円にとどまり、機材投資が続く中で景気悪化が重なれば財務の余裕は乏しい。
Phinia Inc.PHIN・NYSE10.5倍+2.6%割引率8%〜10%：+1%〜+4%38%42%電動化で燃料噴射の本業が先細ると見られ、BorgWarnerから分離した新会社も長期の需要が読めない。電動化が想定より速く進むと、主力の需要が先に細る。代替燃料は初期段階で、受け入れも投資回収も保証がない。そうなれば今の利益水準は続かず、安く見えたのは衰退の織り込みだったことになる。
Oceaneering International IncOII・NYSE10.6倍+2.7%割引率8%〜10%：+1%〜+4%36%41%売上の大半が石油・ガス向けで、市況と脱炭素の逆風に振り回される循環株と見られている。今の利益が景気循環の山に近ければ、油価や顧客の投資が冷えたとき利益が落ち、安く見えた水準が高値だったことになる。会社自身も見通しが外れうると断っている。
Autoliv IncALV・NYSE10.7倍+2.8%割引率8%〜10%：+1%〜+4%58%50%受注変動と関税コスト回収の不確実性に業績が振られる自動車部品会社として市場に見られている。純資産24.9億ドルに対し借入は20.4億ドルと厚く、ROE25.8%は借入によるてこの効果が大きい。自動車生産の下振れで利益が縮むと自己資本への打撃も大きくなりやすい。
Leidos Holdings, Inc.LDOS・NYSE10.8倍+2.9%割引率8%〜10%：+1%〜+4%58%50%売上の9割弱を米政府予算に依存し、予算削減や契約打ち切りの不安が株価を抑えている。Fスコアの点検では負債の比率が前期より低下していない、つまり借入が増えている状態で、政府予算が細れば返済負担が重くなるおそれがある。
Cirrus Logic, Inc.CRUS・Nasdaq11.3倍+3.5%割引率8%〜10%：+2%〜+5%41%44%スマホ音声への一本足経営と無配・場当たり的な買い戻しで、市場が成長の持続性を信用していない。営業利益率は約23%（営業利益472百万ドル／売上2,050百万ドル）と高水準だが、戦略上スマートフォン音声・HPMSという少数分野に依存した構造の上に成り立っている。主要顧客の採用方針が変われば、この高い利益率は維持できず、現在「割安」に見える評価は利益の急減によって正当化されてしまう。
Weatherford International plcWFRD・Nasdaq11.3倍+3.5%割引率8%〜10%：+2%〜+5%45%46%原油安とリグ稼働減という業界循環への警戒が、稼ぐ力に見合う評価を妨げている。純資産18億ドルに対し借入は14.8億ドルと厚みが薄く、業界循環で説明された原油安・稼働減が続けば、レバレッジの重さが利益の落ち込みを増幅しかねない。
Black Stone Minerals, L.P.BSM・NYSE11.3倍+3.6%割引率8%〜10%：+2%〜+5%37%48%原油・ガス価格に左右される不安定な分配金頼みの事業で、利益が安定して続くと見られていない。原油が再び下がれば、減収減益がさらに進む。分配は営業キャッシュ頼みで、減らされる恐れがある。買収で資金を使えば、分配に回る分も減る。
Seaboard Corp /De/SEB・NYSE一時的な利益の可能性11.5倍+3.8%割引率8%〜10%：+2%〜+5%66%56%豚肉・穀物・海運など複数の商品市況に業績が揺れる複合企業で、関税など先行き不透明感が評価を抑えている。直近の営業利益は過去3年平均の2倍超で、一時的な利益の押し上げが剥落すれば低PERは見た目だけの割安さに終わる。
Gen Digital Inc.GEN・Nasdaq11.5倍+3.9%割引率8%〜10%：+2%〜+6%48%47%巨額の借入とブロードコム依存という構造的な重荷が、収益力の高さを株価に反映させにくくしている。借入8,156百万ドルに対し現金は1,006百万ドルにとどまり、純有利子負債は時価総額に迫る規模で、金利上昇や業績悪化時に財務の余力を失いやすい。
ADT Inc.ADT・NYSE11.6倍+3.9%割引率8%〜10%：+2%〜+6%48%47%商業部門と太陽光を切り離し、単一の家庭向け警備事業に縮んだ姿が「成長が止まった会社」に見えている。現金がわずか388万ドルに対し借入は77億ドル近くあり、金利環境が悪化すれば借り換え負担が利益を圧迫する筋書きが考えられる。
Boot Barn Holdings, Inc.BOOT・NYSE11.8倍+4.2%割引率8%〜10%：+2%〜+6%47%46%西部・ワーク用品に特化した専門店という「流行に左右されにくい」主張を市場がまだ値付けしきれていない。売上の3割超が第3四半期に集中する構造のため、消費の落ち込みが起きた四半期に業績が大きく振れ、割安に見えた株価がさらに下がる可能性がある。
Best Buy Co IncBBY・NYSE12.4倍+4.9%割引率8%〜10%：+3%〜+7%72%60%値下げ圧力を吸収できない関税依存の家電量販に、市場は利益の持続力を疑っている。自己資本はわずか31.8億ドルで借入11.7億ドルに近く、高いROEは薄い自己資本に支えられているだけで、稼ぐ力そのものが飛躍的なわけではない。

会社はどれくらい縮むか：米国の会社の10年

10年間に、売上・営業利益が年にこれ以上の率で減った割合。営業利益が赤字になった会社はいちばん悪い側に数える。10年後に数字の無い会社（買収・破綻・上場廃止）は数えていない。起点の年ごとに1件と数えるので、同じ会社が最大7回入る。

起点の売上社数売上の伸び（中央値）売上が年-5%以下売上が年-10%以下売上が年-20%以下営業利益が年-5%以下営業利益が年-10%以下営業利益が年-20%以下
1億ドル未満1,313+6.6%18%12%6%54%50%45%
1〜3億ドル669+6.8%10%6%2%40%35%32%
3〜10億ドル806+5.7%6%3%1%31%26%21%
10〜30億ドル697+4.6%8%3%1%23%18%14%
30〜100億ドル497+4.2%8%2%0%21%16%11%
100〜300億ドル228+1.9%7%3%1%18%14%9%
300〜1,000億ドル85+2.4%4%1%0%15%10%8%
1,000億ドル以上24+2.3%15%3%0%17%8%5%

計算の方法と限界

計算
企業価値（時価総額＋借入−現金）＝この先10年の税引き後の営業利益を割り引いた合計＋10年後からの価値。税引き後の営業利益は、営業利益×（1−日本30%・米国21%）。両辺が等しくなる毎年の変化率を探す。
前提
割引率は日本8%・米国9%（長期金利に、株のリスクの上乗せ5〜6ポイントを足した水準）。表には±1ポイントの幅も出した。利益率は今のままとみるので、売上も同じ率で変わる。税引き後の営業利益はすべて配れるとみる。10年後からは利益が横ばい（10年後からの価値＝10年目の利益÷割引率）。
純利益でなく営業利益を使う理由
企業価値は株主と貸し手の両方のものなので、利息を払う前の利益と比べる。候補のページと同じく、企業価値は時価総額の30%より小さく見ない。その下限を使った会社は、使わない場合の数字も出した。
限界
10年を1つの率で置くのは単純化で、市場は「一度大きく落ちてから落ち着く」と見ているのかもしれない。今期の利益が一時的に膨らんでいる会社では、「減る」は元の水準に戻るだけのこともある。現金の多い日本の会社は現金が額面より低く見られがちで、この計算ではそれも「利益が減る前提」として出てしまう。過去との比較は米国の会社だけで、2009年以降に始まる1つの時期だけ。

同じ計算をAIの主要企業に：株価が前提にしている成長 →

このサイトは、公開された決算書類と株価から、利益に比べて株価が安い会社を機械的に並べ、割安な理由の仮説をAIに開示書類から書かせたもの。仮説は検証されたものではなく、株価の予想や売買の推奨ではない。投資助言ではない。

2026年11月10日 08:40 更新